お問い合わせフォームの必要性と設置のポイントをご紹介
お問い合わせフォームの必要性は何となく感じつつも、「電話番号とメールアドレスを載せておけば十分では」と考える方も多いですよね。実際、電話やメールで問い合わせが届いているなら、今のままでも特に困っていないと感じるかもしれません。
ただ、連絡手段が電話とメールだけだと、問い合わせたい気持ちがあっても、途中で諦めてしまうお客様が出てくることがあります。そうした取りこぼしは表に出てこないため、気づかないまま見過ごされやすいものです。お問い合わせフォームの必要性は、この見えない部分を減らせるところにあります。
そこで今回は、お問い合わせフォームの必要性と、設置するときに押さえておきたいポイントをご紹介します。
電話やメールだけでは取りこぼしやすい場面
お問い合わせフォームの必要性は、お客様が問い合わせようとする場面を思い浮かべると見えてきます。
たとえば、営業時間外にホームページを見ている人です。夜や休日に「ちょっと聞いてみたい」と思っても、電話がつながらなければ、翌日まで覚えていてもらえるとは限りません。また、電話で話すこと自体に気後れしてしまう人もいます。
メールアドレスが載っていても、メールソフトを開いて、件名や挨拶から文面を考えるのは、意外と手間がかかります。ちょっとした確認のためにそこまでするのは面倒だと感じて、そのまま他のお店やサービスを探しに行ってしまうこともあります。
こうした場面で、ホームページ上からそのまま送れるお問い合わせフォームがあれば、「あと一歩」で止まっていたお客様にも、気軽に問い合わせてもらいやすくなります。お問い合わせフォームの必要性は、この差にあります。
お問い合わせフォームを用意するメリット
お客様と受け取る側、両方のメリットを見ていくと、お問い合わせフォームの必要性がよりはっきりします。
お客様にとっての一番のメリットは、時間を気にせず、思い立ったときにすぐ送れることです。名前や問い合わせ内容など、入力欄に沿って書けばよいので、文面に悩む必要もありません。
一方、受け取る側にとっては、必要な項目がそろった状態で問い合わせが届くため、確認のためのやり取りを減らせます。電話のような聞き漏らしの心配もなく、内容が記録として残るので、社内で共有したり、あとから見返したりしやすくなります。
なお、お問い合わせフォームの必要性が高いからといって、電話やメールをやめてフォームだけにする必要はありません。それぞれの連絡手段を並べておき、お客様が自分に合った方法を選べるようにしておくのが理想です。
お問い合わせフォームを設置するときのポイント
お問い合わせフォームの必要性が分かったら、次は使いやすく、安心して送ってもらえる形に整えていきます。設置するときは、次の4つを押さえておきましょう。
- 入力項目は必要最小限に絞る:項目が多いほど、入力の途中で面倒になって離れてしまう人が出やすくなります
- 送信後に「届いた」ことを伝える:完了画面や自動返信メールがあると、お客様が安心できます
- 確認する人とタイミングを決めておく:届いた問い合わせを誰がいつ確認するかが決まっていないと、返信が遅れてしまいます
- 受け取る個人情報の扱いを決めておく:名前やメールアドレスなどを、どのように使うのかを示しておきます
1つ目から3つ目は、お客様の使いやすさと、届いた問い合わせへの対応に関わるポイントです。特に3つ目は、フォームを用意しても確認する人がいなければ、せっかくの問い合わせを待たせてしまうため、あわせて決めておくと安心です。
4つ目の個人情報については、個人情報保護委員会の公式FAQで、個人情報取扱事業者(個人情報を事業に利用している事業者)が個人情報を取得する際は、利用目的を本人に通知するか、公表しておく必要があると説明されています。フォームで問い合わせを受け付けるなら、利用目的などをまとめたプライバシーポリシーもあわせて用意しておくと安心です。具体的な書き方に迷う場合は、専門家や制作会社に相談してください。
また、フォームには迷惑な送信が届くこともあります。制作会社に依頼している場合は、迷惑な送信を防ぐ対策が入っているかも確認しておくと、日々の確認の手間を減らせます。
まとめ
さて今回は、お問い合わせフォームの必要性と、設置するときに押さえておきたいポイントをご紹介しました。
電話とメールだけでは、時間帯や手間を理由に、問い合わせを諦めてしまうお客様がいることもあります。お問い合わせフォームを用意しておけば、そうした取りこぼしを減らし、必要な情報がそろった状態で問い合わせを受け取れます。
「うちは電話で十分」と感じていても、フォームがあることで初めて届く問い合わせもあります。お問い合わせフォームの必要性を感じたら、最初は入力項目の少ないシンプルな形から始めてみるのもおすすめです。
まずは、自社のホームページの連絡手段が電話とメールだけになっていないか、確認してみてください。